30代薬剤師が考える死亡保険の必要額【子育て世代の保障の考え方】

保険の相談でよく聞く悩みがこれです。「とりあえず大きな金額に入っておけば安心」と思いがちですが、必要以上の保険料を払い続けることは家計の無駄にもなります。

30代・子育て中の薬剤師として、自分自身も考えた死亡保険の必要額の考え方をまとめます。

死亡保険の本質は「自分が亡くなったとき、残された家族が経済的に困らないようにするための備え」です。

つまり必要額は「残された家族が必要とするお金」から「公的保障や貯蓄で賄えるお金」を引いた差額です。

子どもが独立するまでの生活費・教育費を大まかに計算します。

目安として、子ども1人を大学卒業まで育てるのにかかる費用は総額2,000〜3,000万円程度とされています（公立・私立・進路によって大きく異なります）。

会社員・公務員が亡くなった場合、残された配偶者・子どもには遺族厚生年金＋遺族基礎年金が支給されます。

薬剤師の場合、会社員として勤務していれば遺族厚生年金が受け取れます。この金額は年収・加入期間によって異なりますが、年間100〜200万円程度が目安です。

現在の貯蓄額・投資資産も「もしものとき」に活用できます。貯蓄が多いほど、必要な保険金額は下がります。

死亡保険の必要額 ＝
（生活費＋教育費＋住宅費）
－（遺族年金＋貯蓄＋配偶者の収入）

必要額の目安：3,000〜5,000万円

配偶者の収入がないため、死亡保険への依存度が高くなります。子どもが小さいほど必要期間が長く、必要額も大きくなります。

必要額の目安：1,000〜3,000万円

どちらかが亡くなっても、もう一方の収入で生活がある程度成り立つため、必要額は減ります。ただし住宅ローンがある場合は要注意です。

多くの住宅ローンには**団体信用生命保険（団信）**が付いており、債務者が亡くなるとローン残高がゼロになります。住宅費分の保障はローンでカバーされるため、その分は差し引いて考えましょう。

薬剤師は安定した職業のため、配偶者も同じく薬剤師の場合や、共働きの場合は保障の必要額が比較的低くなる傾向があります。

一方で、産休・育休中は収入が減少する期間があるため、その期間を考慮した保障設計が重要です。

死亡保険の必要額はライフステージとともに変化します。

5年に1度、もしくはライフイベントのたびに見直すことをおすすめします。

死亡保険は「多ければ安心」ではなく、自分の家族構成・収入・貯蓄・公的保障を正確に把握したうえで必要額を算出することが大切です。

判断に迷う場合は、複数の保険会社を比較できる無料相談サービスで専門家に相談することをおすすめします。